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＜ソーシャル・ネットワーキング・サービス＞
＜歴史＞
2002年にスタンフォード大学の卒業生が始めたFriendster、及びアメリカの大手検索エンジン提供会社Googleの一社員であったOrkut Buyukkoktenが開発したOrkutが有名だが、SNSサービス自体はFriendster以前からも1997年から開始されたsix degrees.comなど米国ではあった。
日本では、2003年12月にはSFC Incubation Villageにてビート社による期間限定のマッチング実験「SIV　Connect」,そしてネットエイジ社による有料性の合コンマッチングSNSのGOCOOが始まり、翌年2004年2月21日に田中良和の個人運営「GREE（グリー）」 (2004年12月に株式会社化)と2月後半にはイー・マーキュリー (現:株式会社ミクシィ) 提供の「mixi (ミクシィ) 」がプレオープン3月3日にオフィシャルオープン、その他数ヶ月遅れで、Yubitomaのエコー、フレンドマップ、Minii、キヌガサなどがほぼ同時期にスタート。GOCOOなどグリーよりも古いにもかかわらず伸びなかった理由としては最初から課金をしてハードルが高かった事が原因にあげられている。
2004年の初期段階では、GREEが最も会員数が多く、GREEナイト1，2とイベントを中心に盛り上がりを見せた。グリーは当初はWEBメール機能や日記機能をつけておらず、会員数が10万人あたりで、最初から日記機能のあったmixiに抜かれた(但しmixiもリリース当初はまだコミュニティ機能などは実装されていなかった)。mixiでは「mixi無敵会議」などヘビーユーザーの意見を反映する会がユーザーにより開催され、その後、次々と新機能へ反映される。
日本では、以前から多くあった「Web日記サイト」「グループウェアサイト」「インターネットコミュニティ」などの機能を上手く取り込み、一種のポータルサイトとして機能しつつある。社内でも社内向けコミュニケーションから始まり、内定者や学校の卒業生の囲い込みなど、色々な用途に使われている。最近ではグリー、imapuなどでも携帯電話にも応用されており、さまざまな形でSNSは普及している。
YouTubeやFlickrといった画像共有・動画共有サイトが人気になったことにより、日本でもAmebaVisionなど類似のものが相次いで開設されている。
アメリカ、韓国では広告収入以外にもEC事業（アバター、ホムピー）といった色々なビジネスモデルが構築されつつある。例えばサイワールドなどは月10億円以上の利益を広告(20%)とEC(80%)により生み出している[2]。その一方で、限られた会員内とはいえ、個人情報の流出の懸念も一部であり、未成年者の利用を制限する動きもある。（アメリカでは12歳以上なら利用が可能の為）
総務省の発表によると、2006年3月末現在の日本でのSNS利用者数は、716万人に達するという。これは前年度(2005年3月末)の111万人の6.5倍の数字であり、急速に認知度が高まっていることが伺える。予想ではSNSの利用者数は2007年3月に1042万人に拡大すると見られている。（Wikipedia）